ZEHのその先へ。
ZEH+やGX ZEH、
DR（デマンドレスポンス）対応で、
住宅の付加価値を最大化する。

ベンダーフリーで主要メーカーの設備と自在に連携。
HEMS機器「Shizen Box 2」を用いて、各種補助金対応はもちろん、
DR（デマンドレスポンス）による付加価値提案で、
貴社の住宅ラインナップを差別化します。

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ZEH（Net Zero Energy House）：建物の断熱性能を高め、エネルギー効率の高い設備を導入することで「省エネ」を実現するとともに、太陽光発電などの再生可能エネルギーを創り出す「創エネ」によって、エネルギー収支が正味ゼロになることを目指した住宅。
DR（デマンドレスポンス）制御：電力の需要と供給のバランスをとる目的で、需要家側の電力使用量を制御することによって電力パターンを変化させること。

HEMS機器「Shizen Box 2」が選ばれる理由

①【設計・調達リスクの排除】圧倒的なベンダーフリー
  • 国内蓄電池シェア約80%*をカバー。（*2024年度市場シェア、自社調べ）
  • 太陽光、エコキュート、EV、V2H、エアコン等、メーカーを問わず組み合わせが自由。
②【現場負担の最小化】施工・設定の工数削減
  • 現場での複雑な電気工事は不要。
  • デバイスと同一ネットワークに繋ぐだけで自動通信開始。
③【引き渡し後のトラブル回避】LTE通信内蔵の高度なセキュリティ
  • 独自の閉域網（LTE）を内蔵しているため、施主宅のWi-Fi環境に依存しません。
  • JC-STAR準拠のセキュリティで情報保護も万全です。

DR（デマンドレスポンス）で見据える「住宅の資産価値」

建てた後も価値が続く。DR/VPPへの拡張性。

単なる「見える化」で終わるHEMSではなく、電力需要に応じた自動制御（DR）に対応。
将来的なVPP（仮想発電所）への参加により、電気代削減と収益獲得の両立という新時代の提案を可能にします。
「将来のエネルギーインフラ」としての家づくりを、貴社のブランド価値に。

VPP（Virtual Power Plant / 仮想発電所）：分散型電源（発電設備、蓄電池、EVなど）や需要設備を遠隔で統合・制御することで、あたかもひとつの発電所のように機能させること。

2025年度（令和7年度）主要補助金 一覧案

「Shizen Box 2」は、ZEHの基本要件に加え、より高度なエネルギーマネジメントが求められる「GX志向型住宅」や「DR補助金」の要件にも準拠しています。

ZEH、ZEH+、GX ZEHなどの補助金申請に必要なデータの計測・管理機能を網羅。
DR補助金（ディマンド・リスポンス）にも対応し、施主様の導入コスト低減を支援します。

区分 補助金額（最大） 求められる主な要件（2025年度） 公式サイト・公募要領
GX志向型住宅 110万円〜125万円/戸 断熱等級6以上、再エネ除き消費量35%削減、高度HEMS導入 みらいエコ住宅2026
ZEH+ 90万円〜100万円/戸 消費量30%以上削減＋高度エネマネ等の導入 ZEH Web
ZEH 55万円/戸 一次エネルギー消費量20%以上削減、見える化 ZEH Web
DR補助金（SII/東京都） 最大60万円程度 蓄電池を導入し、DR（電力需給調整）に参加すること クール・ネット東京
DR家庭用蓄電池事業（SII）

※注記: 補助金は予算上限に達し次第終了となります。また、各自治体により独自の併用ルールがあるため、詳細は各事務局の公募要領をご確認ください。

施主に選ばれる「直感的な操作性」

「説明不要」な操作性が、施主様の満足度と貴社の提案力を高める。

複雑なエネルギー管理を、誰にでも使いやすい直感的なUIに凝縮。 住宅引き渡し後の「使い方がわからない」という問い合わせを最小限に抑えます。

主なポイント：
  • 発電・消費の「見える化」：今どれだけ電気が作られ、使われているかをスマホひとつでリアルタイムに把握。
  • 機器の遠隔操作：外出先からエアコンやエコキュートを操作。 暮らしの利便性を劇的に向上させます。
  • マルチデバイス対応：スマートフォンはもちろん、PCのブラウザからも管理可能です。

接続可能デバイス一覧

デバイス 対応機能
見える化 画面からの遠隔制御
スマートメーター 〇 －
太陽光発電 〇 －
家庭用エアコン 〇 〇
エコキュート ※1 〇 〇
エコジョーズ ※1 〇 〇
エネファーム 〇 〇
ハイブリッド給湯器 ※1 〇 〇
家庭用蓄電池 〇 〇
V2H 〇 〇
EV充電器（コンセント除く） 〇 〇

※1 機器から電力量を取得できる場合は電力量も表示

会社概要・お問い合わせ

法人名 株式会社Shizen Connect（シゼンコネクト）
設立月 2023年10月
資本金 1億円
資本構成 筆頭株主：自然電力㈱
資本業務提携パートナー：大阪ガス㈱、㈱JERA、四国電力㈱、新日本空調㈱、㈱ソラコム、ダイキン工業㈱、東急不動産㈱、東京ガス㈱、西日本鉄道㈱、北陸電力㈱、北海道電力㈱ ほか
代表者 代表取締役CEO 松村宗和
事業内容 VPPプラットフォーム事業、エネルギー管理サービス事業、IoT機器販売事業など

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